ICT CONNECT 21「GIGAスクール構想推進委員会」は2021年1月15日、小中学生の保護者を対象としたオンラインセミナー「GIGAスクール構想で保護者ができることとは?!」を開催する。
リセマム10周年 特別企画として2020年12月29日に実施したオンラインライブイベント「『アフターGIGAスクールの学校とEdTech』EdTech業界 2020年振り返り＆2021年大予測」の模様を前編・後編に分けてアーカイブ配信。
中学生や高校受験、生活に関わる話題など、リセマムが選ぶ2020年の「中学生」重大ニュースを発表する。
GIGAスクール構想、オンライン学習、EdTechなど、リセマムが選ぶ2020年の「教育業界・ICT・EdTech」重大ニュースを発表する。
ソフトバンクは、LTE対応のChrome OS搭載ノートパソコン「Dynabook Chromebook C1」を2021年3月上旬以降に発売する。学習用のパソコンやタブレットの導入を検討している学校に提案していくという。
大日本印刷（DNP）は2020年12月22日、光村図書出版、大日本図書、日本文教出版、開隆堂出版、教育芸術社の大手教科書会社5社によるデジタル教科書のクラウド配信サービスを支援することを発表した。
Z会とエンビジョンは2020年12月23日、「Z会の通信教育」の本科英語で提供するオンライン英会話レッスンの対象を、小学5・6年生および中学1～3年生に拡大することを発表した。
東京地下鉄（東京メトロ）は、子ども向けロボットプログラミング教室「東京メトロ×プログラボ」の新カリキュラムとして、中高生向けAI開発講座「AIラボ」を2021年4月18日に水道橋校で開講する。1月より無料体験会を開催する。
レノボ・ジャパンは2020年12月21日、2021年のテクノロジートレンド予測を発表した。「教育のデジタル化」がコロナ禍で加速すると予測。教育分野でのeスポーツが普及し、STEAM学習への生徒の意欲が促進されるという。
政府の経済財政諮問会議が2020年12月18日に開催され、新経済・財政再生計画の改革工程表が示された。教育ICTの加速に向けて、義務教育学校での学習者用デジタル教科書の普及率を2025年度までに100％にすることを目指す。
政府は2020年12月15日、2020年度（令和2年度）第3次補正予算案を閣議決定した。文部科学省は、学校の感染症対策等支援に341億円、ICT環境整備に259億円、大学ファンド創設に5,000億円など、合計1兆1,830億円を計上した。
日本電子出版協会（JEPA）主催のオンラインセミナー「GIGAスクール構想（学校のパソコン1人1台）、最前線からの報告」が2020年12月9日に開催された。セミナーでは、現状の外観や、実現に向けた支援活動とその成果について語られた。
新型コロナウイルスが再び拡大する中、学習塾の約6割が受験直前の時期に「学校を自主休校させる保護者が増加する」と予測していることが、Comiruの調査結果より明らかになった。自主休校した生徒への対策として、多くの学習塾がオンライン授業・自習室を検討している。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2020年12月14日、クラウド型教育プラットフォーム「まなびポケット」の申込ID数が100万IDを突破したことを発表した。また来春には、定額制コンテンツサービス「まなホーダイ」を提供予定。
教育図書教材を扱う学書は2020年12月7日、「冬期・入試＆新学期教材／WEB展示会」の専用Webサイトを開設した。学習塾をはじめとした民間教育機関向けの冬期講習用、新学期用教材や、デジタルコンテンツを紹介するほか、セミナー動画をアップしている。
小金井市立前原小学校前校長で、現在MAZDA Incredhible LabのCEOである松田孝氏の最新刊「学校・家庭で体験ぜんぶIchigoJam BASIC！プログラミングでSTEAMな学びBOOK」がフレーベル館より2020年11月に刊行された。価格は4,500円（税別）。
