実用英語機能検定は、公益財団法人日本英語教会が実施する英語検定。高校卒業レベルは英検2級とされている。また同法人による英語検定には、幼児向けの児童検定やビジネス英語に特化したBULATS、海外留学向けの英語力試験であるIELTSなどがある。英検を利用した各学校・教育機関の取り組みや解答速報など、英検に関する様々な情報を配信する。
旺文社教育情報センターは2021年2月1日、「外部検定利用入試 2021年は増加」と題した入試分析をWebサイトに掲載した。大学入試英語成績提供システムの見送りにより、英語の外部検定を利用する大学は大幅減が見込まれたが、2021年度入試では前年度より増加したという。
旺文社は2021年1月25日、1月22日・23日・24日に本会場・準会場で実施された、2020年度英検第3回検定対応の「英検一次試験解答速報サービス」の提供を開始した。スマートフォンやパソコンからリーディング・リスニングの自動採点、ライティングの自己採点ができる。
日本英語検定協会(英検協会)は2021年1月20日、2020年度第3回実用英語技能検定(英検)の本会場での4・5級受験予定者(団体申込含む)のうち、1次希望受験地として東京・神奈川・千葉・埼玉の1都3県を選択した者の試験日を3月21日に延期することを発表した。
日本英語検定協会(英検協会)は2021年1月13日、2020年度第3回実用英語技能検定(英検)で4級、5級の受験者(団体申込含む)のうちで、一次希望受験地として1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)を選択した者について、受験票を週内に送付できないとした。
日本英語検定協会(英検協会)は2021年1月8日、新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言の発出を受けて、今後の方針を発表した。宣言下においても、対象区域の1都3県(東京・埼玉・千葉・神奈川)での各種試験は予定どおり実施する。
日本英語検定協会(英検協会)は2020年12月4日、2021年度実用英語技能検定(従来型英検)の試験日程を発表した。コロナ禍の影響を鑑み、一次試験の準会場に新たに4日程を追加するなど、いくつか変更点がある。
日本英語検定協会は2020年12月4日、大阪府での新型コロナウイルス感染対策の自粛要請を受け、「英検S-CBT」など各試験の対応を公表した。大学入試を控える受験生にとって欠かせないことから、要請期間中も感染防止対策を講じたうえで、予定通り試験を実施する。
日本英語検定協会は2020年11月30日、「英検CBT」2020年度第3回の1月実施の申込みを12月7日まで延長すると発表した。また、1月実施分の実施エリア・試験日程などの詳細が確定した。
Z会は、良問・添削指導のノウハウをAIに組み込み、人の指導と掛け合わせた中学生向け新タブレットコースを2021年3月に開講する。また、学習に適した専用タブレットとタッチペンを新タブレットコースと同時に提供開始する。
日本英語検定協会は2020年11月27日、「IELTS」「英検S-CBT」「英検CBT」試験の北海道地区の対応を公表した。試験は予定通り開催するが、札幌会場では札幌市外からの受験自粛を求める。ただし、大学入試などで受験が必須な人には自粛を要請しない。
日本英語検定協会は2020年11月27日、新型コロナウイルスの感染者数が全国規模で急増している状況を受け、2020年度第3回「英検」本会場の受験希望者に緊急の案内を公表した。大学入試などで必要な人には「英検 2020 1 day S-CBT」での代替受験などを検討するとしている。
日本英語検定協会は2020年11月24日、Webサイトで「英検2020年度第2回二次試験(11月15日実施分)」の合否結果閲覧サービスを開始する。団体責任者は正午以降、個人(英ナビ!会員)は午後1時以降に公開する。
日本英語検定協会は、11月22日に開催する「英検S-CBT」「英検CBT」「TEAP」試験の北海道地区の対応を公表した。試験は予定通り開催するが、札幌会場では札幌市外からの受験自粛を求める。ただし、大学入試などで受験が必須である場合は自粛を要請しない。
日本英語検定協会は2020年11月17日、Webサイトで「英検2020年度第2回二次試験」の合否結果閲覧サービスを開始する。団体責任者は正午以降、個人(英ナビ!会員)は午後1時以降に公開する。
教育測定研究所は、平日(月~木)に英検S-CBTもしくは英検CBTの2級~3級を受験した人が、後日、検定料の約20%分をAmazonギフト券でキャッシュバックを受けられるキャンペーンを実施している。申込期限は11月12日まで。
日本英語検定協会は2020年11月2日、2020年度第3回検定に関する団体責任者向け「よくあるご質問」ページをWebサイトに開設した。協会に多く寄せられる質問をまとめて掲載しており、申込みを検討している団体責任者に活用してほしいという。