ベネッセ i-キャリアが運営するdoda発の新卒オファーサービス「dodaキャンパス」は2024年5月29日、「25卒学生(大学4年生・修士2年生)就活実態調査」の結果を公表した。「内々定を保有している」学生は全体の約7割で、過去最多であることが明らかになった。
NTTドコモの研究所「モバイル社会研究所」は2024年5月23日、「親と子の調査」の中から、小中学生の通学時の負担について発表した。4割強の小中学生が、学校から貸与されたタブレット・ノートパソコンを毎日家庭に持ち帰っており、そのうち半数以上が重さで通学が大変になったと感じていることがわかった。
エムティーアイが運営する「ルナルナ」は2024年5月27日、「受験と生理についての意識調査 2024」の結果を発表した。「公立高校入試は生理による不調で追試が可能」とする文部科学省からの通知の認知度は、中高生、保護者ともに約2割と低いが、制度は必要だという声が多いことがわかった。
さいたま市は2024年5月28日、同市の中学生の英語力が、5回連続で全国1位となったと発表した。独自の英語教育を実践する同市は、文部科学省の「令和5年度英語教育実施状況調査」において、英検3級相当の中3生の割合が、全国平均を38.4ポイント上回った。
ニフティは「ニフティキッズ」で「スポーツ」に関するアンケート調査を実施し、2024年5月16日に結果を公開した。体育の授業は4割の生徒が好き、3割が嫌いと回答しており、苦手な種目の1位は、小学生が「水泳」、中学生が「長距離走」であることがわかった。
千葉県は2024年5月10日、2023年度青少年ネット被害防止対策事業(ネットパトロール)の実施結果を公表した。問題のある書き込み人数は1,113人と、前年度の約3.5倍に急増。自分自身の個人情報を公開する「レベル1」の補捉範囲を広げたことで、書き込み人数が大きく増加した。
東京工科大学は2024年5月14日、2024年度の新入生を対象に実施したSNSなどコミュニケーションツールの利用実態調査の結果を公表した。1位は10年不動の「LINE」で利用率99.2%。「Instagram」は9年連続増で3位、微減に転じた2位「X」とは僅差だった。
じゅけラボ予備校は2024年5月7日、大学受験の合否に関するアンケート調査の結果を発表した。現役合格率は88.1%で、そのうち約2割は第一志望に落ちても浪人を選択せず第二志望以降の大学へ進学したことがわかった。
笹川スポーツ財団は2024年4月26日、「幼稚園・保育園以外における幼児の運動実施の実態調査」の結果を公開した。幼児(3~6歳)の1割弱が園外での外遊びをまったくしておらず、平日に限ると約半数が外遊びをしていないことがわかった。
ニフティは「ニフティキッズ」で「新学期」に関するアンケート調査を実施し、2024年4月18日に結果を公開した。半数近くの小中学生が新学期を楽しみにしているが、「勉強が難しくなること」「新しいクラスになじめるか」を不安に感じていることがわかった。
デロイト トーマツは2024年4月24日、ヤングケアラーを自治体や支援団体が効果的に支援していくための取組みや課題をまとめ公開した。支援がヤングケアラー本人の心理的負担軽減の効果がある一方、効果的な影響をもたらした支援が年代により異なることや、世話を受けている家族へのより一層の配慮が求められていることなどの課題も明らかになった。
アデコは2024年4月24日、「将来就きたい職業」に関する調査の結果を公開した。小中学生が選ぶ「将来就きたい職業」の1位は、男子が2年連続で「サッカー選手」、女子が5年連続で「パティシエ(お菓子職人)」となった。今回初めて中学生男子の1位に「エンジニア・プログラマー」が選ばれた。
ブックオフコーポレーションは2024年4月23日、「読書に関する」調査結果を公開した。子供の6割は「読書が好き」なものの、読書の機会が減ったと感じるのは「本のバリエーションの少なさ」「本を買える・借りられる場の少なさ」などが要因となることがわかった。
楽天ブックスは2024年4月27日からの「こどもの読書週間」に先駆け、読み聞かせ師・絵本作家の聞かせ屋。けいたろう氏とコラボレーションした特集ページを公開した。読み聞かせのコツや子供にぴったりの1冊が見つかる絵本選び診断など、子育て中のママ・パパに役立つコンテンツを展開する。
栄光が運営する進学塾・栄光ゼミナールは2024年4月16日、「受験生アンケート」の結果を公表した。志望校や併願校などの選択は8割超の家庭で「受験生本人」が決めており、志望校選びで重視するのは、受験生・保護者とも「学校の教育方針・校風」が7割超を占めることがわかった。
ニフティは2024年4月11日、運営する子供向けサイト「ニフティキッズ」にて、2月~3月に実施した「エンタメコンテンツ」についてのアンケート結果を公表した。動画配信サービスでは、YouTubeを利用して音楽を視聴する小中学生が多い実態が明らかになった。