Z会を通じて総合教育サービスを展開する増進会出版社は1月18日、オンライン教育サービスを提供するCoursera Inc.と業務提携契約を締結したと発表した。2017年春より両社の共同ブランドのWebサイトにてサービス提供する。
2016年12月26日、東京・築地の朝日新聞本社にて、朝日新聞社とグローバルリーダー塾「英語で考えるリーダー塾igsZ(Institution for a Global Society × Z会)」による「未来のSEKAIを考えるWinter2016」が共同開催された。
ブリヂストンとお茶の水女子大学は1月9日、女性リーダーの育成支援を目的とした包括的協定を締結した。双方における女性リーダー育成のための産学連携は今回が初めて。グローバルリーダーシップを担う女性の育成を目指す。
大阪府立大学は12月26日、大学独自の給付型奨学金制度「グローバルリーダー育成奨学金」を設立すると発表した。平成29年度以降の学業、人物ともに優秀な入学生を対象とし、2年次に1人あたり30万円を一括支給する。
学研教育総合研究所は12月19日、小学生白書Web版「小学生の生活・学習・グローバル意識に関する調査」の速報を公表した。小学生の約8割は海外渡航経験がなく、3年前と比べて増加していないことが明らかになった。
伊藤ハムは、2017年1月1日からユニセフを支援する活動として「子ども未来プロジェクト」を実施する。対象商品1パックにつき1円を日本ユニセフ協会に寄付し、アジアの子どもたちの教育や生活を支援する。
徳島大学の教員2名が、クラウドファンディングサイト「Otsucle」にて、抗がん剤副作用の予防薬に関する研究と備蓄パンに関する実証実験プログラムに対する支援を募集。いずれの挑戦も目標金額を達成しているが、12月25日まで継続する。
日本初の私立在外教育施設として、英国ウェストサセックス州に設立された立教英国学院。人格形成にも大きな影響を与える多感な思春期を、立教英国学院でどのように過ごしたのか。卒業生の一人、柴田桂典さんに話を聞いた。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は12月1日、グローバル教育に力を入れている中高一貫校ランキングを発表した。首都圏の学習塾の塾長・教室長が選ぶ中高一貫校は、「三田国際学園」が1位。トップ10のうち4校を女子校が占めた。
日本学生支援機構は、官民協働海外留学支援制度「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム」の第7期派遣留学生の募集を12月1日より開始した。対象は国内の高等教育機関に在籍する日本人学生などで、募集期間は平成29年3月3日まで。
神奈川県教育委員会は平成29年1月7日、平成31年度に予定する横浜国際高校の国際バカロレアコース設置を前にした、グローバル教育についての説明会を開催する。事前申込み制、定員400名。
青山学院大学総合文化政策学部「映像翻訳ラボ」は11月26日、青山学院アスタジオで映像翻訳ラボが日本語字幕を担当した映画「カフェ・ヴァルトルフトへようこそ」の自主上映会を開催する。入場は無料。
九州大学は11月21日、国際社会で活躍するグローバル人材を育成する「共創学部」を平成30年(2018年)4月に設置する構想を発表した。新学部設置は約50年ぶりで、12番目の学部として105名を募集予定。入試は4つのタイプの選抜を実施する。
日本英語教育研究会と日本英語検定協会は、高校教師のための冬期英語教育セミナーを12月11日、日本外国語専門学校で開催する。高校の英語教育事例や基調講演、TEAPの最新動向を紹介するなど、日本の英語教育について学ぶ。参加は無料。
官民協働海外留学支援制度「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム」の平成29年度前期(第6期)募集が10月24日に締め切られ、応募状況が公表された。採用予定500人のところ、応募学生数は1,299人、在籍学校数221校となった。
Z会とオンライン英会話サービスのレアジョブは、「NEW TREASURE Online Speaking」を2017年4月より共同で開講する。英語4技能対応の中高生を対象とした英語教科書「NEW TREASURE」シリーズに準拠したオンライン英会話サービスだ。